ウィルソン・ラーニングワールドワイド株式会社の評価
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職場環境:




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入社理由と
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スキルアップ:




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やりがい:




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企業について
企業向けの人材開発・組織開発を専門とするコンサルティング会社。営業力強化、リーダーシップ・マネジメント、組織文化づくりといったテーマごとに研修プログラムや組織診断ツールを開発し、企業の人事部門や事業部門に提供している。1981年に米国ウィルソン・ラーニング社と森捷三の共同出資による日本法人として設立されたが、1991年に出資元だった米国法人を逆に買収し、研修プログラムの著作権を日本側が保有する形に組み替えた。以後は米国・スペイン・ドイツ・インドなどに子会社を置き、約50か国の代理店を通じて同じプログラムを各国語に翻訳・現地化して提供している。新入社員が受ける導入研修や、営業担当者が学ぶ商談の進め方の型は、企業が自前で作るとは限らず、こうした専門会社が設計したものが使われている。従業員は単体で約28人、海外子会社を含めたグループ全体でも約69人で、2026年3月期の連結売上高は19億2千万円。2013年から2018年にかけては日本経済新聞社と資本・業務提携を結んでいた。
事業内容
人材開発・組織開発のためのコンサルティングとソリューションの開発・提供
研修プログラム(営業力強化、リーダーシップ/マネジメント、エンゲージメント、新人・若手向けなど)
リサーチ/アセスメント(営業力診断、リーダーシップ力診断、各種組織診断など)
デジタル・ラーニング(学習管理システムの提供、ハイブリッド型ラーニング・サービス、デジタルコンテンツの設計・開発・提供)
コンサルティング(学びの個別化・最適化、Off-JTとOJTの連携、社内インストラクター養成)
イノベーション・イネーブルメント・サービス(価値創造・組織文化の創造)
基本情報
- 設立
- 1981年12月
- 代表者
- 代表取締役社長 根岸 正州
- 資本金
- 9.9億円
- 売上高
- 19.2億円
- 従業員数
- 約28人
- 平均年収
- 643.7万円
- 平均年齢
- 54.1歳
- 平均勤続年数
- 17.7年
- 上場
- 東証スタンダード(証券コード 9610) 1995年上場
- 決算月
- 3月
- 事業形態
- 法人向け(BtoB)
- 所在地
- 東京都中央区築地2丁目1番4号
- 電話番号
- 03-6381-0234
- 公式サイト
- https://japan.wilsonlearning.com/
- 採用情報
- 採用ページを見る
業績の推移(単体)
| 百万円 | 2022年3月期 第41期 | 2023年3月期 第42期 | 2024年3月期 第43期 | 2025年3月期 第44期 | 2026年3月期 第45期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 824 | 830 | 810 | 727 | 843 |
| 経常利益 | -141 | -134 | -102 | -161 | -70 |
| 当期純利益 | -87 | -132 | -176 | -163 | -92 |
| 純資産額 | 173 | 42 | 40 | 33 | 147 |
| 総資産額 | 901 | 697 | 532 | 501 | 718 |
| 従業員数 | 約37人 | 約35人 | 約31人 | 約31人 | 約28人 |
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」より、提出会社(単体)の数字です。 連結の数字とは異なります。決算期を変更した場合、年の表示がずれることがあります。
大株主
- 根岸 正州 8.6%
- 株式会社マネジメントベース 7.2%
- 飯塚 健 4.3%
- 奥津 泰彦 4.2%
- 株式会社ベルシステム 3.7%
- 株式会社DKマネジメント 3.6%
- 渡辺 誠 3.5%
- 楽天証券株式会社共有口 3.2%
- 田島 大輔 2.6%
- 山下 博 2.5%
有価証券報告書の「大株主の状況」より。
沿革
- 1981年12月
- 米国ウィルソン・ラーニング社と森捷三の共同出資により、日本ウィルソン・ラーニング株式会社を東京都港区に設立
- 1991年3月
- 出資元だった米国ウィルソン・ラーニング社を買収し、研修プログラムの著作権を取得
- 1995年3月
- 日本証券業協会に株式を店頭登録
- 1996年4月
- 米国ウィルソン・ラーニング コーポレーションを完全子会社化。南アフリカに現地法人を設立
- 1997年4月
- 香港に現地法人ウィルソン・ラーニング チャイナを設立
- 1998年3月
- 商号をウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社に変更
- 1999年3月
- スペインに現地法人を設立
- 2001年4月
- ドイツに現地法人を設立
- 2004年12月
- ジャスダック証券取引所に株式を上場
- 2007年10月
- インドに現地法人を設立
- 2008年9月
- フランスの現地法人を取得
- 2010年9月
- CC事業を株式会社ワークス・ジャパンへ事業譲渡
- 2013年3月
- 株式会社日本経済新聞社と資本・業務提携契約を締結(2018年5月に解消し、業務提携に切り替え)
- 2022年4月
- 東京証券取引所の市場区分見直しによりスタンダード市場へ移行
公式SNS
この情報について
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出典:「Gビズインフォ」(経済産業省)
https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=5010401089759(2026年8月24日に利用)
同サイトの情報をもとに dive-for.com が作成しました。
FAQ
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