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東洋エンジニアリング株式会社

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建設・プラント・不動産業界

千葉県千葉市美浜区中瀬1丁目1番地

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東洋エンジニアリング株式会社の評価

  • 職場環境: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 入社理由と
    入社後の
    ギャップ: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 会社の将来性: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • スキルアップ: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 多様性への配慮: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • ワークライフ
    バランス: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 退職理由: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 福利厚生・制度: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 経営者の提言: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 年収・給与: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 面接・選考: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • やりがい: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

企業について

石油・ガス・石油化学・肥料などのプラントを、企画と設計から機器の調達、建設工事、試運転までまとめて請け負うエンジニアリング会社。この一括請負はEPC(Engineering, Procurement, Construction)と呼ばれ、発注者は完成した工場そのものを受け取る形になる。1961年に東洋高圧工業(現・三井化学)の工務部門が分離独立して設立され、1970年代のイタリア・インドを皮切りに、マレーシア、韓国、米国、中国、インドネシアへ現地法人を広げてきた。自社で製品を売る会社ではなく、肥料の原料になる尿素やプラスチックの原料、燃料をつくる工場を設計して建てる位置にいる。尿素合成のACES21や省エネルギー型蒸留システムSUPERHIDICなど自社開発したプロセス技術を持ち、それを他社のプラント向けに使用許諾する事業も併せ持つ。2026年3月期の連結完成工事高は1,829億円。従業員は単体で973人、海外子会社を含むグループ全体では4,559人が働く。2024年12月に本社・総合エンジニアリングセンターを千葉県習志野市から千葉市美浜区の幕張新都心へ移し、あわせて本店を同地に置いた。

事業内容

石油、ガス、石油化学、一般化学プラントの研究・開発協力、企画、設計、機器調達、建設、試運転、技術指導(EPC一括請負)
アンモニア・尿素などの肥料プラント、メタノール、エチレンなど化学プラントの建設
水処理、発電、資源開発、FPSO(浮体式生産貯蔵積出設備)関連の設備
医薬・ファインケミカル・バイオ向けの生産設備
CCUS、水素、e-fuel・SAF、燃料アンモニアなど脱炭素分野の設備
尿素合成「ACES21」、省エネルギー型蒸留システム「SUPERHIDIC」など自社プロセス技術のライセンス供与
稼働中プラントの継続操業支援・省エネルギーコンサルティング

基本情報

設立
1961年5月
代表者
代表取締役 取締役社長 細井 栄治
資本金
182億円
売上高
1,829.4億円
従業員数
約973人
平均年収
920.3万円
平均年齢
42.4歳
平均勤続年数
15.3年
上場
東証プライム(証券コード 6330) 1980年上場
決算月
3月
事業形態
法人向け(BtoB)
所在地
千葉県千葉市美浜区中瀬1丁目1番地
電話番号
043-274-1000
公式サイト
https://www.toyo-eng.com/jp/ja/
採用情報
採用ページを見る
お問い合わせ
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業績の推移(単体)

百万円 2022年3月期 第67期 2023年3月期 第68期 2024年3月期 第69期 2025年3月期 第70期 2026年3月期 第71期
経常利益 996 -934 10,289 1,992 -12,461
当期純利益 1,014 -597 15,750 1,674 -13,704
純資産額 12,404 11,107 26,272 27,273 11,331
総資産額 164,518 166,235 188,560 165,917 130,328
従業員数 約989人 約974人 約968人 約975人 約973人

有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」より、提出会社(単体)の数字です。 連結の数字とは異なります。決算期を変更した場合、年の表示がずれることがあります。

大株主

  1. 三井物産株式会社 14.9%
  2. インテグラルTeam投資事業有限責任組合 9.2%
  3. 株式会社日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・三井化学株式会社退職給付信託口) 8.8%
  4. 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 3.8%
  5. 株式会社SBI証券 2.5%
  6. 大成建設株式会社 1.7%
  7. Innovation Alpha Team L.P. 1.4%
  8. BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) 1%
  9. 楽天証券株式会社共有口 0.9%
  10. 株式会社三井住友銀行 0.8%

有価証券報告書の「大株主の状況」より。

職場データ

女性管理職比率
5.8%(29人/501人)
女性役員比率
6.3%(2人/32人)
女性労働者の割合
21%(その他)
企業規模(男女別)
男性 約778人 / 女性 約197人

出典:職場情報総合サイト(厚生労働省)。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲(正社員のみか、パートを含むか)は企業によって異なります。

沿革

1961年5月
東洋高圧工業(現・三井化学)の工務部門が分離独立し、東洋エンジニアリング株式会社として設立
1972年
イタリアに現地法人(現・Toyo Engineering Europe, S.r.l.)を設立
1976年11月
インドにToyo Engineering India Limitedを設立
1980年11月
東京証券取引所市場第二部に上場
1982年9月
東京証券取引所市場第一部に指定
1986年
米国にToyo U.S.A., Inc.を設立、マレーシアの合弁(現・Toyo Engineering & Construction Sdn. Bhd.)に出資
1987年
韓国にToyo Engineering Korea Limitedを設立
1990年5月
千葉県習志野市に総合エンジニアリングセンターを開設
1999年5月
本社機能を総合エンジニアリングセンターへ移管
2004年12月
中国に東洋工程(上海)有限公司を設立
2012年2月
インドネシアのPT. Inti Karya Persada Tehnikに出資
2022年4月
東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場へ移行
2022年7月
東京本社を東京都港区西新橋に移転
2024年12月
本社・総合エンジニアリングセンターを千葉市美浜区の幕張テクニカルセンターへ移転し、本店とする

取得している認定

  • えるぼし 女性の活躍推進で厚生労働大臣の認定

公式SNS

公的な記録

表彰 2件
  • えるぼし-認定 厚生労働省
  • 障害者雇用優良事業所の大臣表彰-表彰 厚生労働省・2016年
届出・認定 3件
  • DX認定制度 経済産業省・2023年8月
  • DX認定制度 経済産業省・2021年8月
  • 物品の製造:A
    物品の販売:A
    役務の提供等:A
    デジタル庁
官公庁からの受注 8件
  • 脱炭素化・エネルギー転換に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査アンモニア分解水素及びアンモニアオフテイカー調査、およびアンモニア分解装置の安定稼働を実現するための実証研究(タイ) 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2024年7月・699.5万円
  • カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等国際協力事業カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等に係る調査カーボンリサイクル関連技術及び脱炭素化技術等の海外展開可能性の調査/インドにおけるe-fuel技術の展開可能性調査 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2023年9月・556.6万円
  • エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査再生可能エネルギーの出力変動時においてグリーンアンモニア合成プラント安定運転を実現するための製造技術の実証研究(チリ) 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2022年7月・1,802.9万円
  • グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発ナフサ分解炉の高度化技術の開発アンモニア燃料のナフサ分解炉実用化 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2022年3月・11億円
  • エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査エチレン分解炉からのCO2排出ゼロを実現するための分解炉電化技術実証研究(タイ) 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2021年12月・1,656.6万円
  • 水素社会構築技術開発事業総合調査研究革新的水素製造技術等に関する海外研究動向調査(水素製造技術に係る海外の技術に関する動向調査) 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2021年6月・1,464.1万円
  • 戦略的省エネルギー技術革新プログラム化学産業において近い将来実現が期待される省エネルギー技術等に関する調査 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2019年2月・1,481万円
  • バイオジェット燃料生産技術開発事業 一貫製造プロセスに関するパイロットスケール試験 高性能噴流床ガス化とFT合成による純バイオジェット燃料製造パイロットプラントの研究開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2017年6月・8,654.8万円
特許・意匠・商標 46件
  • 太陽のシーサートマト 2023年9月
  • TOYO\ENGINEERING 2023年5月
  • ACES 21‐LP 2022年8月
  • ACES 21‐LP 2022年3月
  • e-Furnace 2022年1月
  • AOCM 2020年3月
  • IDCS 2020年3月
  • 流動床型造粒装置または流動床/噴流床型造粒装置 2020年3月
  • g-Urea 2020年3月
  • g-Methanol 2020年3月
  • 石油および天然ガスの生産システムとその運転方法 2020年2月
  • 合成ガスの製造方法および装置 2020年1月
  • PMOS 2019年12月
  • ADVIDA 2019年11月
  • RL-Tracker 2019年11月
  • 水素分離方法および水素分離装置 2019年11月
  • 炭化水素の分離方法及び分離装置 2019年11月
  • セルフレームおよびレドックスフロー電池 2019年10月
  • リーンLNGの処理方法及び装置 2019年8月
  • 粒子の搬送用のシュート管 2019年6月
  • ほか26件

この情報について

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