東洋エンジニアリング株式会社の評価
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職場環境:




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入社理由と
入社後の
ギャップ:



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会社の将来性:




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スキルアップ:




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多様性への配慮:




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ワークライフ
バランス:



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退職理由:




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福利厚生・制度:




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経営者の提言:




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年収・給与:




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面接・選考:




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やりがい:




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企業について
石油・ガス・石油化学・肥料などのプラントを、企画と設計から機器の調達、建設工事、試運転までまとめて請け負うエンジニアリング会社。この一括請負はEPC(Engineering, Procurement, Construction)と呼ばれ、発注者は完成した工場そのものを受け取る形になる。1961年に東洋高圧工業(現・三井化学)の工務部門が分離独立して設立され、1970年代のイタリア・インドを皮切りに、マレーシア、韓国、米国、中国、インドネシアへ現地法人を広げてきた。自社で製品を売る会社ではなく、肥料の原料になる尿素やプラスチックの原料、燃料をつくる工場を設計して建てる位置にいる。尿素合成のACES21や省エネルギー型蒸留システムSUPERHIDICなど自社開発したプロセス技術を持ち、それを他社のプラント向けに使用許諾する事業も併せ持つ。2026年3月期の連結完成工事高は1,829億円。従業員は単体で973人、海外子会社を含むグループ全体では4,559人が働く。2024年12月に本社・総合エンジニアリングセンターを千葉県習志野市から千葉市美浜区の幕張新都心へ移し、あわせて本店を同地に置いた。
事業内容
石油、ガス、石油化学、一般化学プラントの研究・開発協力、企画、設計、機器調達、建設、試運転、技術指導(EPC一括請負)
アンモニア・尿素などの肥料プラント、メタノール、エチレンなど化学プラントの建設
水処理、発電、資源開発、FPSO(浮体式生産貯蔵積出設備)関連の設備
医薬・ファインケミカル・バイオ向けの生産設備
CCUS、水素、e-fuel・SAF、燃料アンモニアなど脱炭素分野の設備
尿素合成「ACES21」、省エネルギー型蒸留システム「SUPERHIDIC」など自社プロセス技術のライセンス供与
稼働中プラントの継続操業支援・省エネルギーコンサルティング
基本情報
- 設立
- 1961年5月
- 代表者
- 代表取締役 取締役社長 細井 栄治
- 資本金
- 182億円
- 売上高
- 1,829.4億円
- 従業員数
- 約973人
- 平均年収
- 920.3万円
- 平均年齢
- 42.4歳
- 平均勤続年数
- 15.3年
- 上場
- 東証プライム(証券コード 6330) 1980年上場
- 決算月
- 3月
- 事業形態
- 法人向け(BtoB)
- 所在地
- 千葉県千葉市美浜区中瀬1丁目1番地
- 電話番号
- 043-274-1000
- 公式サイト
- https://www.toyo-eng.com/jp/ja/
- 採用情報
- 採用ページを見る
- お問い合わせ
- 問い合わせフォームを開く
業績の推移(単体)
| 百万円 | 2022年3月期 第67期 | 2023年3月期 第68期 | 2024年3月期 第69期 | 2025年3月期 第70期 | 2026年3月期 第71期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 経常利益 | 996 | -934 | 10,289 | 1,992 | -12,461 |
| 当期純利益 | 1,014 | -597 | 15,750 | 1,674 | -13,704 |
| 純資産額 | 12,404 | 11,107 | 26,272 | 27,273 | 11,331 |
| 総資産額 | 164,518 | 166,235 | 188,560 | 165,917 | 130,328 |
| 従業員数 | 約989人 | 約974人 | 約968人 | 約975人 | 約973人 |
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」より、提出会社(単体)の数字です。 連結の数字とは異なります。決算期を変更した場合、年の表示がずれることがあります。
大株主
- 三井物産株式会社 14.9%
- インテグラルTeam投資事業有限責任組合 9.2%
- 株式会社日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・三井化学株式会社退職給付信託口) 8.8%
- 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 3.8%
- 株式会社SBI証券 2.5%
- 大成建設株式会社 1.7%
- Innovation Alpha Team L.P. 1.4%
- BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) 1%
- 楽天証券株式会社共有口 0.9%
- 株式会社三井住友銀行 0.8%
有価証券報告書の「大株主の状況」より。
職場データ
- 女性管理職比率
- 5.8%(29人/501人)
- 女性役員比率
- 6.3%(2人/32人)
- 女性労働者の割合
- 21%(その他)
- 企業規模(男女別)
- 男性 約778人 / 女性 約197人
出典:職場情報総合サイト(厚生労働省)。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲(正社員のみか、パートを含むか)は企業によって異なります。
沿革
- 1961年5月
- 東洋高圧工業(現・三井化学)の工務部門が分離独立し、東洋エンジニアリング株式会社として設立
- 1972年
- イタリアに現地法人(現・Toyo Engineering Europe, S.r.l.)を設立
- 1976年11月
- インドにToyo Engineering India Limitedを設立
- 1980年11月
- 東京証券取引所市場第二部に上場
- 1982年9月
- 東京証券取引所市場第一部に指定
- 1986年
- 米国にToyo U.S.A., Inc.を設立、マレーシアの合弁(現・Toyo Engineering & Construction Sdn. Bhd.)に出資
- 1987年
- 韓国にToyo Engineering Korea Limitedを設立
- 1990年5月
- 千葉県習志野市に総合エンジニアリングセンターを開設
- 1999年5月
- 本社機能を総合エンジニアリングセンターへ移管
- 2004年12月
- 中国に東洋工程(上海)有限公司を設立
- 2012年2月
- インドネシアのPT. Inti Karya Persada Tehnikに出資
- 2022年4月
- 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場へ移行
- 2022年7月
- 東京本社を東京都港区西新橋に移転
- 2024年12月
- 本社・総合エンジニアリングセンターを千葉市美浜区の幕張テクニカルセンターへ移転し、本店とする
取得している認定
- えるぼし 女性の活躍推進で厚生労働大臣の認定
公式SNS
公的な記録
表彰 2件
- えるぼし-認定
- 障害者雇用優良事業所の大臣表彰-表彰
届出・認定 3件
- DX認定制度
- DX認定制度
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物品の製造:A
物品の販売:A
役務の提供等:A
官公庁からの受注 8件
- 脱炭素化・エネルギー転換に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査アンモニア分解水素及びアンモニアオフテイカー調査、およびアンモニア分解装置の安定稼働を実現するための実証研究(タイ)
- カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等国際協力事業カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等に係る調査カーボンリサイクル関連技術及び脱炭素化技術等の海外展開可能性の調査/インドにおけるe-fuel技術の展開可能性調査
- エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査再生可能エネルギーの出力変動時においてグリーンアンモニア合成プラント安定運転を実現するための製造技術の実証研究(チリ)
- グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発ナフサ分解炉の高度化技術の開発アンモニア燃料のナフサ分解炉実用化
- エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査エチレン分解炉からのCO2排出ゼロを実現するための分解炉電化技術実証研究(タイ)
- 水素社会構築技術開発事業総合調査研究革新的水素製造技術等に関する海外研究動向調査(水素製造技術に係る海外の技術に関する動向調査)
- 戦略的省エネルギー技術革新プログラム化学産業において近い将来実現が期待される省エネルギー技術等に関する調査
- バイオジェット燃料生産技術開発事業 一貫製造プロセスに関するパイロットスケール試験 高性能噴流床ガス化とFT合成による純バイオジェット燃料製造パイロットプラントの研究開発
特許・意匠・商標 46件
- 太陽のシーサートマト
- TOYO\ENGINEERING
- ACES 21‐LP
- ACES 21‐LP
- e-Furnace
- AOCM
- IDCS
- 流動床型造粒装置または流動床/噴流床型造粒装置
- g-Urea
- g-Methanol
- 石油および天然ガスの生産システムとその運転方法
- 合成ガスの製造方法および装置
- PMOS
- ADVIDA
- RL-Tracker
- 水素分離方法および水素分離装置
- 炭化水素の分離方法及び分離装置
- セルフレームおよびレドックスフロー電池
- リーンLNGの処理方法及び装置
- 粒子の搬送用のシュート管
- ほか26件
この情報について
内容が最新でない場合や、文章作成の過程で不正確な場合がありますので、公式の資料でご確認ください。 企業のご担当者様は、会員登録のうえ内容を編集していただけます。
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出典:「Gビズインフォ」(経済産業省)
https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=9010001024113(2026年8月25日に利用)
同サイトの情報をもとに dive-for.com が作成しました。
FAQ
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