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東ソー株式会社

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メーカー(素材・化学)業界

山口県周南市開成町4560番地

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東ソー株式会社の評価

  • 職場環境: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 入社理由と
    入社後の
    ギャップ: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 会社の将来性: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • スキルアップ: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 多様性への配慮: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • ワークライフ
    バランス: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 退職理由: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 福利厚生・制度: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 経営者の提言: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 年収・給与: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 面接・選考: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • やりがい: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

企業について

苛性ソーダや塩化ビニルモノマー、ポリエチレンといった化学の基礎素材から、電子部品向けの石英ガラス、臨床診断用の機器・試薬までを手がける総合化学メーカー。1935年、岩瀬徳三郎が山口県都濃郡(現・周南市)にソーダとセメントを兼営する工場として東洋曹達工業を設立したのが始まりで、ソーダ製造で出る副生物をセメント原料に回し、セメント焼成の余熱をソーダ生産の蒸気に使う組み合わせから出発した。1975年の鐵興社、1990年の新大協和石油化学、2014年の日本ポリウレタン工業との合併を重ね、塩と石油から製品までを自社でつなぐ一貫生産の体制をとる。苛性ソーダは紙・繊維・食品加工に、塩化ビニルは水道管やサッシに使われるため製品名が表に出ることは少ないが、住宅や水まわりの材料の川上にいる。山口県周南市の南陽事業所と三重県の四日市事業所を主力とし、本社は東京都中央区八重洲、登記上の本店は周南市に置く。単体では約4,000人だが、子会社95社を含むグループ全体では約14,850人が働き、2026年3月期の連結売上高は1兆199億円。

事業内容

石油化学:エチレン・プロピレン等のオレフィン製品、低密度・高密度ポリエチレン、樹脂加工製品、機能性ポリマーの製造・販売
クロル・アルカリ:苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、無機・有機化学品、ウレタン原料、セメントの製造・販売
機能商品:無機・有機ファイン製品、液体クロマトグラフ等の計測機器と臨床診断商品、石英ガラス・スパッタリングターゲット等の電子材料、機能材料の製造・販売
エンジニアリング:水処理エンジニアリング
その他:商社、物流、分析・検査、情報システム

基本情報

代表者
桑田 守
資本金
551.7億円
売上高
1兆円
平均年収
828.8万円
平均年齢
38.5歳
平均勤続年数
13.8年
上場
東証プライム(証券コード 4042) 1949年上場
決算月
3月
所在地
山口県周南市開成町4560番地
公式サイト
https://www.tosoh.co.jp/
採用情報
採用ページを見る

職場データ

平均勤続年数
その他 13.8年(男性 13.9年 / 女性 12.5年)
女性管理職比率
2.3%(15人/647人)
女性役員比率
5%(2人/40人)
女性労働者の割合
25.2%(その他)
企業規模(男女別)
男性 約4,422人 / 女性 約602人

出典:職場情報総合サイト(厚生労働省)。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲(正社員のみか、パートを含むか)は企業によって異なります。

沿革

1935年2月
岩瀬徳三郎が山口県都濃郡(現・周南市)に東洋曹達工業を設立
1936年5月
アンモニア法ソーダ(ソーダ灰、苛性ソーダ)の生産を開始
1943年2月
電解ソーダ(苛性ソーダ、塩素、水素)の生産を開始
1949年5月
東京証券取引所に株式上場
1953年10月
セメントの生産を開始
1966年5月
塩化ビニルモノマーの生産を開始
1971年1月
四日市東曹を設立し、三重県四日市市に進出
1971年4月
液体クロマトグラフィー用カラムを開発し、科学計測の分野に進出
1975年4月
鐵興社と合併し、南陽、四日市、酒田、山形、富山、日向、石巻の7工場体制となる
1987年10月
東ソー株式会社へ商号変更
1990年10月
新大協和石油化学と合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立
1994年12月
スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアルを設立
1999年6月
苛性ソーダ、塩化ビニルモノマーともに年産100万トン体制を確立
2008年4月
自家発電能力100万kW、MDI年産40万トン体制を確立
2014年10月
日本ポリウレタン工業と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立

取得している認定

  • くるみん 子育てサポート企業として厚生労働大臣の認定

公式SNS

公的な記録

表彰 2件
  • 次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 厚生労働省・2016年
  • 次世代育成支援対策推進法に基づく「プラチナくるみん」特例認定 厚生労働省・2021年
届出・認定 1件
  • 再生利用認定 環境省・2004年11月
補助金 1件
  • 令和3年度基礎素材産業の低炭素化投資促進に向けた設計・実証事業補助金 経済産業省・2022年5月・1,140万円
官公庁からの受注 9件
  • カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発CO2分離・回収技術の研究開発二酸化炭素分離膜システム実用化研究開発/革新的CO2分離膜モジュールによる効率的CO2分離回収プロセスの実用化検討 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2024年7月・1.4億円
  • カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発カーボンリサイクル・次世代火力推進事業産業間連携によるカーボンリサイクル技術実装推進事業/周南コンビナートにおける産業間連携カーボンリサイクル事業の実装に向けた調査 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2024年5月・451.3万円
  • 燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業水素利用等高度化先端技術開発水電解用酸化マンガン系酸素生成(OER)触媒の運転方法・製造方法の確立と大型化へ向けた研究開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2023年7月・2,883.4万円
  • CCUS研究開発・実証関連事業CO2分離・回収技術の研究開発二酸化炭素分離膜システム実用化研究開発/革新的CO2分離膜モジュールによる効率的CO2分離回収プロセスの研究開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2022年3月・1.4億円
  • 革新的プラスチック資源循環プロセス技術開発石油化学原料化プロセス開発複合プラスチックからのモノマー回収液相プロセスの開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2022年1月・849.9万円
  • NEDO先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム多層プラスチックフィルムの液相ハイブリッドリサイクル技術の開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2020年7月・786.5万円
  • NEDO先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム革新的CO2分離膜による省エネルギーCO2分離回収技術の研究開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2020年7月・302.5万円
  • NEDO先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム革新的熱回収・量産技術による普及型熱電デバイスの開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2019年9月・2,859.9万円
  • NEDO先導研究プログラム未踏チャレンジ2050排気ガス由来低濃度CO2の有用化製品への直接変換 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2018年11月・799.7万円
特許・意匠・商標 287件
  • 食塩電解用酸素還元電極とその製造方法 2023年10月
  • ジルコニア組成物及びその製造方法 2023年9月
  • スピネル型マンガン酸リチウム及びその製造方法並びにその用途 2023年7月
  • 焼結体の製造方法 2023年6月
  • 化合物及びその製造方法、組成物、ウレタン樹脂、水性ウレタン樹脂分散体並びにコーティング剤 2023年3月
  • ブロックイソシアネート組成物及びその製造方法、塗料用硬化剤、塗料組成物、並びに、塗膜 2023年3月
  • ジルコニア積層体 2023年2月
  • ポリカーボネートジオール、ウレタン樹脂およびコーティング剤 2023年2月
  • 粉末及びその製造方法 2023年1月
  • 焼結体及びその製造方法 2022年12月
  • 焼結体、焼結体の製造方法、焼結体の原料粉末、及び、仮焼体 2022年12月
  • 粉末及びその製造方法 2022年11月
  • GR-100SLGA 2022年11月
  • GR-290SLMX 2022年11月
  • 免疫グロブリン結合活性を有するタンパク質 2022年10月
  • S-Layer 2022年10月
  • T-Layer 2022年10月
  • イリジウム-マンガン酸化物複合材料、イリジウム-マンガン酸化物複合電極材料、及びこれらの製造方法 2022年6月
  • TOSOH 2022年6月
  • 東ソーハイブリッド経営 2022年3月
  • ほか267件

この情報について

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