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東京製綱株式会社

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メーカー(素材・化学)業界

東京都江東区永代2丁目37番28号

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東京製綱株式会社の評価

  • 職場環境: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 入社理由と
    入社後の
    ギャップ: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 会社の将来性: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • スキルアップ: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 多様性への配慮: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • ワークライフ
    バランス: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 退職理由: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 福利厚生・制度: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 経営者の提言: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 年収・給与: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 面接・選考: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • やりがい: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

企業について

ワイヤロープをはじめとする鋼索・鋼線をつくるメーカー。1887年に東京府麻布区で創立し、日本で初めて工業用マニラ麻ロープの製造を始め、1897年には深川工場で国内初のワイヤロープ製造に乗り出した。細い鋼線を撚り合わせたロープは、クレーンやエレベーター、ロープウェイ、船舶の係留、鉱山や漁業の現場で使われ、普段目に触れないが「重いものを吊る・引く」場面のほとんどに入っている。そこを起点に、タイヤのゴムに埋め込んで強度を持たせるスチールコード、高速道路や山間部の落石防護網、アクリル遮音壁といった道路まわりの製品、錆びない炭素繊維複合材ケーブル(CFCC)を使った橋梁材へと用途を広げてきた。単体では約537人が働き、子会社21社・関連会社5社を含むグループ全体では約1,430人、連結売上高は640億円規模(2026年3月期)。ベトナムにエレベータロープ、米国ミシガン州にCFCCの製造拠点を置く。

事業内容

鋼索鋼線関連:ワイヤロープ、各種ワイヤ、繊維索・網の製造販売
スチールコード関連:タイヤ補強用スチールコード及び関連製品の製造販売
開発製品関連:落石防護網などの道路安全施設、アクリル遮音壁などの環境対策製品、炭素繊維複合材ケーブル(CFCC)、橋梁・吊橋構造物の設計・施工、土木建築工事
産業機械関連:計量機・包装機などの産業機械、粉末冶金製品の製造販売
エネルギー不動産関連:石油製品・高圧ガスの販売、店舗施設等の不動産賃貸、太陽光発電による売電

基本情報

設立
1887年4月
代表者
原田 英幸
資本金
10億円
売上高
640.9億円
従業員数
約537人
平均年収
682.4万円
平均年齢
43.4歳
平均勤続年数
15.5年
上場
東証プライム(証券コード 5981) 1896年上場
決算月
3月
所在地
東京都江東区永代2丁目37番28号
公式サイト
https://www.tokyorope.co.jp/
採用情報
採用ページを見る

職場データ

平均勤続年数
その他 15.5年(男性 19.3年 / 女性 20.8年)
女性労働者の割合
0%(その他)
企業規模(男女別)
男性 約472人 / 女性 約82人

出典:職場情報総合サイト(厚生労働省)。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲(正社員のみか、パートを含むか)は企業によって異なります。

沿革

1887年
東京府麻布区で東京製綱会社として創立し、本邦初の工業用マニラ麻ロープ製造を開始
1893年
商法制定により東京製綱株式会社に商号を改める
1896年
東京株式取引所に上場
1897年
深川工場を設置し、国内初のワイヤロープ製造を開始
1964年
東洋製綱株式会社(ワイヤロープ製造)を合併し、泉佐野工場を設置
1970年
川崎工場を移転拡張して土浦工場を設置、東京製綱スチールコード株式会社を設立
1981年
米国ケンタッキー州にATR Wire & Cable Co., Inc.(スチールコード・ビードワイヤ製造)を設立
1985年
日鐵ロープ工業株式会社(ワイヤロープ製造)を合併
2003年
泉佐野工場を堺工場に集約
2005年
中国江蘇省常州市に東京製綱(常州)有限公司(タイヤ用スチールコード製造)を設立
2006年
ベトナム・ホーチミン市にエレベータロープ製造の現地法人を設立
2013年
北上工場を分社化し東綱スチールコード株式会社を設立
2016年
米国ミシガン州のTokyo Rope USA, Inc.で炭素繊維複合材ケーブル(CFCC)の製造を開始
2020年
東京製綱海外事業投資株式会社と中国子会社の東京製綱(常州)有限公司を譲渡
2022年
東京証券取引所プライム市場へ移行し、本社を江東区永代に移転

公的な記録

届出・認定 1件
  • 物品の製造:A
    物品の販売:A
    役務の提供等:A
    デジタル庁
官公庁からの受注 1件
  • 規制の精緻化に向けたデジタル技術の開発高精度センサーを用いたエレベーターの定期検査に係る技術開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2020年6月・7,600.2万円
特許・意匠・商標 67件
  • GF式鉄筋挿入工 2023年8月
  • プルストップシステム 2023年8月
  • カーテンネットスーパー 2023年8月
  • イーアンカー 2023年8月
  • ツインズアンカー 2023年8月
  • カーテンネットライト 2023年8月
  • クロスウィングアンカー 2023年8月
  • エフアールアンカー 2023年8月
  • カーテンネット 2023年8月
  • イーグルノーズアンカー 2023年8月
  • スティフェンス 2023年8月
  • ルートアンカー 2023年8月
  • アズガードフェンス 2023年8月
  • ひむかフェンス 2023年8月
  • スウィングアンカー 2023年8月
  • MeLスラブ 2023年7月
  • ハイアーネット 2023年3月
  • 統一型ノイズガード 2023年3月
  • スノーメッシュフェンス 2023年3月
  • ノイズガード 2023年3月
  • ほか47件

この情報について

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