テクノアルファ株式会社の評価
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職場環境：
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入社理由と
入社後の
ギャップ： -
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会社の将来性：
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スキルアップ：
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多様性への配慮：
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ワークライフ
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年収・給与：
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やりがい：
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企業について
半導体の後工程で使う製造装置や電子材料と、大型船に載せる救命ボートやクレーンなどの舶用機器を、海外メーカーから輸入して国内の工場・造船所に売る技術商社。1989年12月、イギリスの商社Dodwell & Co.のハイテク部門の営業譲渡を受けて設立された。柱のひとつが、エアコンや電気自動車のモーターの電力を制御するパワー半導体をつくる工程で、チップと端子を細いアルミ線でつなぐ「ウェッジワイヤボンダー」の輸入販売で、輸入した装置に自社で設計した搬送装置を組み合わせ、据付けから保守までを引き受ける。取引先にはトヨタ自動車、デンソー、東芝、日亜化学工業などが並ぶ。船の側では海上保安庁向けを中心に舶用特殊甲板機器を扱い、2026年4月には沖縄県石垣市に整備拠点IMMC（石垣島・マリン・メンテナンスセンター）を開いた。ほかに食品・化学向けのろ過膜、大学や研究所向けの理化学機器も扱う。単体では約53人、群馬県高崎市のシステム開発子会社ペリテックを含むグループ全体で約87人が働く。
事業内容
エレクトロニクス事業：パワー半導体の後工程向けウェッジワイヤボンダー、ボンドテスター、プラズマ処理装置、電子材料などの輸入販売、自社設計のFA装置・搬送装置の製造販売、液晶・フラットパネルディスプレイ向け材料および装置の輸出
マリン・環境機器事業：ライフボート、ボートダビット、船舶用クレーンなど舶用機器の調達・販売・整備、液体分離用の振動膜式フィルターとセラミック膜、およびろ過システムの設計・販売
ＳＩ事業：子会社ペリテックによる試験・計測システムの受託開発
サイエンス事業：大学・研究所向け理化学機器の開発・製造・販売
- 半導体関連装置卸売
- 電子部品（半導体等）輸入
- ボート卸売
- 半導体卸売
- 半導体製造装置卸売
- 測定器卸売
- 計測器卸売
- 分析機器卸売
- クレーン卸売
- 電子材料卸売
- 理化学機器卸売
- 半導体部品卸売
基本情報
- 設立
- 1989年12月
- 代表者
- 代表取締役社長 稲垣 映磨
- 資本金
- 1億円
- 売上高
- 45.2億円
- 従業員数
- 約53人
- 平均年収
- 730.1万円
- 平均年齢
- 46歳
- 平均勤続年数
- 10.4年
- 上場
- 東証スタンダード（証券コード 3089） 2007年上場
- 決算月
- 11月
- 事業形態
- 法人向け（BtoB）
- 拠点
- 事業所 4〜10箇所
- 所在地
- 東京都品川区西五反田２丁目２７番４号明治安田生命五反田ビル
- 電話番号
- 03-3492-7421
- 公式サイト
- https://www.technoalpha.co.jp/
- 採用情報
- 採用ページを見る
- お問い合わせ
- 問い合わせフォームを開く
業績の推移（単体）
| 百万円 | 2021年11月期 第32期 | 2022年11月期 第33期 | 2023年11月期 第34期 | 2024年11月期 第35期 | 2025年11月期 第36期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 2,560 | 3,510 | 3,518 | 3,350 | 3,828 |
| 経常利益 | 188 | 273 | 191 | 336 | 521 |
| 当期純利益 | 126 | 187 | 130 | 226 | 358 |
| 純資産額 | 1,327 | 1,451 | 1,530 | 1,697 | 2,000 |
| 総資産額 | 2,173 | 2,231 | 2,561 | 2,659 | 2,876 |
| 従業員数 | 約45人 | 約51人 | 約54人 | 約51人 | 約53人 |
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」より、提出会社（単体）の数字です。 連結の数字とは異なります。決算期を変更した場合、年の表示がずれることがあります。
大株主
- 青島 勉 11.5%
- 古川 雄一 3.6%
- 中村 泰三 2.7%
- 塩崎 五月 2.6%
- 平 豊 2.3%
- 槇田 重夫 2.1%
- 楠目 常男 1.9%
- テクノアルファ株式会社社員持株会 1.7%
- 大和証券株式会社 1.7%
- テクノアルファ取引先持株会 1.5%
有価証券報告書の「大株主の状況」より。
職場データ
- 平均勤続年数
- その他 10.4年（男性 7年 / 女性 10年）
- 女性管理職比率
- 0%（0人/2人）
- 女性役員比率
- 14.3%（1人/7人）
出典：職場情報総合サイト（厚生労働省）。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲（正社員のみか、パートを含むか）は企業によって異なります。
沿革
- 1989年12月
- イギリスDodwell & Co.,Ltd.のハイテク部門の営業譲渡を受け、東京都港区にテクノアルファ株式会社を設立
- 1990年1月
- アメリカOrthodyne Electronics社と独占販売代理店契約を結び、ウェッジワイヤボンダーの販売を開始
- 1995年11月
- 本社を東京都品川区西五反田に移転
- 1998年12月
- インチケープマシナリー株式会社から救命ボート・ダビットの販売部門を譲り受け、舶用機器に参入
- 2001年12月
- 本社内に接合技術センターを開設
- 2002年5月
- 愛知県刈谷市に名古屋テクニカル・サービスセンターを設置
- 2003年10月
- 静岡大学との産学協同でマイクロ波プラズマ処理装置の商品化を開始
- 2004年9月
- 自社ブランドの卓上型フリップチップ・ダイボンダーの販売を開始
- 2007年10月
- 大阪証券取引所ヘラクレスに株式を上場
- 2011年9月
- 試験・計測システムを開発する株式会社ペリテックを子会社化
- 2012年5月
- 神奈川県大和市に神奈川事業所（現 神奈川エンジニアリングセンター）を開設
- 2013年7月
- 東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場
- 2019年3月
- 子会社の株式会社ケーワイエーテクノロジーズを吸収合併
- 2022年4月
- 東京証券取引所スタンダード市場に移行
- 2026年4月
- 沖縄県石垣市にIMMC（石垣島・マリン・メンテナンスセンター）を開設
公的な記録
届出・認定 1件
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物品の製造：C
物品の販売：B
役務の提供等：B
特許・意匠・商標 2件
- クレードル、ボートダビット、複合艇の引き上げ方法、および、複合艇の保管方法
- ボートダビットを用いた搭載ボートの保持方法、および、搭載ボート保持機構
この情報について
内容が最新でない場合や、文章作成の過程で不正確な場合がありますので、公式の資料でご確認ください。 企業のご担当者様は、会員登録のうえ内容を編集していただけます。
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出典：「Gビズインフォ」（経済産業省）
https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=2010701006251（2026年8月25日に利用）
同サイトの情報をもとに dive-for.com が作成しました。
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