応用地質株式会社の評価
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職場環境：
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入社理由と
入社後の
ギャップ： -
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会社の将来性：
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スキルアップ：
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多様性への配慮：
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ワークライフ
バランス： -
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退職理由：
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福利厚生・制度：
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経営者の提言：
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年収・給与：
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面接・選考：
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やりがい：
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企業について
「地質工学の創造」を掲げ、地面の下がどうなっているかを調べる技術で建設と防災を支える会社。ボーリングや物理探査（地表から音波や電磁波を送り込んで地下の構造を推定する手法）で地盤を調べ、道路・トンネル・ダム・堤防といった社会インフラの設計や維持管理に必要な情報を出す。1957年に地質学と土木工学の境界領域を開こうと設立され、調査に使う機器を自前で作るうちに、地震計や地下レーダーの開発・製造・販売そのものも事業になった。現在の事業は防災・インフラ、環境・エネルギー、国際の3つ。土砂災害の危険箇所の抽出、老朽化した橋やトンネルの非破壊検査、土壌・地下水汚染の調査、洋上風力発電の海底地盤調査などを手掛ける。発注者は国や自治体、電力・建設会社が中心で一般の目に触れにくいが、通学路の斜面が崩れないか、住んでいる土地が地震で揺れやすいかを実際に測って判定しているのは、こうした調査会社である。単体では約1,280人、グループ全体では約2,700人が働き、2025年12月期の売上高は単体409億円、連結762億円。米国の地震計メーカーKinemetricsをはじめ海外13社を連結子会社に持つ。
事業内容
防災・インフラ事業：地質調査・物理探査、社会インフラの老朽化調査と維持管理システムの構築、自然災害リスクの調査・被害予測・防災計画立案、被災箇所の調査・復旧設計、モニタリングシステムの構築・設置
環境・エネルギー事業：環境モニタリング、土壌・地下水汚染対策、アスベスト対策、環境アセスメント、洋上風力・地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援、海底三次元資源探査、メタンハイドレート開発研究
国際事業：地震計・地下レーダー・磁気探査機器などの計測機器の開発・製造・販売、海外でのインフラ調査・設計・施工管理
- 防災コンサルティング
- 非破壊検査
- 地盤調査
- 環境調査
- 災害調査
- 環境測定
- 検査機器卸売
- 水質調査
- 再生可能エネルギーコンサルティング
- 地質調査
- 地質コンサルティング
- 環境コンサルティング
- 検査機器開発
- 防災調査
基本情報
- 設立
- 1957年5月
- 代表者
- 代表取締役社長 天野洋文
- 資本金
- 161.7億円
- 売上高
- 409.6億円
- 従業員数
- 約1,280人
- 平均年収
- 723.4万円
- 平均年齢
- 45.4歳
- 平均勤続年数
- 17.1年
- 上場
- 東証プライム（証券コード 9755） 1991年上場
- 決算月
- 12月
- 事業形態
- 法人向け（BtoB）
- 拠点
- 事業所 11箇所以上
- 所在地
- 東京都千代田区神田美土代町７番地
- 電話番号
- 03-5577-4501
- 公式サイト
- https://www.oyo.co.jp/
- 採用情報
- 採用ページを見る
- お問い合わせ
- 問い合わせフォームを開く
業績の推移（単体）
| 百万円 | 2021年12月期 第65期 | 2022年12月期 第66期 | 2023年12月期 第67期 | 2024年12月期 第68期 | 2025年12月期 第69期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 29,417 | 34,092 | 35,289 | 38,380 | 40,960 |
| 経常利益 | 2,476 | 1,912 | 1,374 | 4,939 | 3,714 |
| 当期純利益 | 1,920 | 1,304 | 1,461 | 4,477 | 4,320 |
| 純資産額 | 54,938 | 52,716 | 53,056 | 54,502 | 54,235 |
| 総資産額 | 62,775 | 62,156 | 67,109 | 69,102 | 70,085 |
| 従業員数 | 約1,191人 | 約1,209人 | 約1,238人 | 約1,265人 | 約1,280人 |
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」より、提出会社（単体）の数字です。 連結の数字とは異なります。決算期を変更した場合、年の表示がずれることがあります。
大株主
- 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 11.2%
- 公益財団法人深田地質研究所 11.1%
- THE SFP VALUE REALIZATION MASTER FUND LTD.（常任代理人 立花証券株式会社） 9.6%
- 須賀 るり子 6.5%
- 応用地質従業員持株会 3.4%
- 株式会社日本カストディ銀行（信託口） 3.3%
- JP MORGAN CHASE BANK 385642（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） 2.3%
- 日本生命保険相互会社 2.1%
- MORGAN STANLEY SMITH BARNEY LLC CLIENTS FULLY PAID SEG ACCOUNT（常任代理人 シティバンク エヌエイ 東京支店） 1.5%
- 有限会社エーケー 1.4%
有価証券報告書の「大株主の状況」より。
職場データ
- 平均勤続年数
- その他 17.1年（男性 18.6年 / 女性 12.1年）
- 女性役員比率
- 7.7%（2人/26人）
- 女性労働者の割合
- 26%（その他）
- 企業規模（男女別）
- 男性 約988人 / 女性 約292人
出典：職場情報総合サイト（厚生労働省）。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲（正社員のみか、パートを含むか）は企業によって異なります。
沿革
- 1954年
- 母体となる財団法人深田地質研究所を設立
- 1957年5月
- 東京都中央区に株式会社応用地質調査事務所を設立（資本金500万円・職員21名）
- 1963年5月
- 浦和研究所を開設し、地盤調査用の測定機器の研究・開発・製造・販売を開始
- 1964年
- 新潟地震で初めて自主的に災害調査団を派遣し、防災分野に着手
- 1965年8月
- 建設コンサルタント登録の認可を取得
- 1979年
- 化学環境試験室を開設し環境分野へ進出。社員700人・売上高100億円規模となる
- 1983年4月
- 米国に現地法人 OYO CORPORATION U.S.A. を設立し、探査機器の製造・販売を開始
- 1985年5月
- 商号を応用地質株式会社に変更
- 1986年11月
- 米国ジオスペース社の資産を取得。以後 Kinemetrics（1991年）、Geometrics（1997年）など計測機器メーカーの買収が続く
- 1988年8月
- 日本証券業協会に株式を店頭登録
- 1991年10月
- 東京証券取引所市場第二部に上場
- 1992年
- 岩と土と水の総合試験・研究センター「コアラボ」を開設
- 1995年6月
- 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
- 2022年
- 東京証券取引所プライム市場へ移行
- 2024年
- 長期経営ビジョン「OYOサステナビリティビジョン2030」を策定
取得している認定
- くるみん 子育てサポート企業として厚生労働大臣の認定
- えるぼし 女性の活躍推進で厚生労働大臣の認定
- 健康経営優良法人 従業員の健康管理を経営的に実践している法人
公式SNS
事業所・店舗
1拠点
福島県 1拠点
- 応用地質株式会社 福島県福島市三河南町１１－１０三河町共栄ビル２階
公的な記録
表彰 3件
- えるぼし－認定
- 次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定
- 次世代育成支援対策推進法に基づく「プラチナくるみん」特例認定
届出・認定 6件
- ＤＸ認定制度
- 競争参加資格
- ＤＸ認定制度
- 競争参加資格
- 競争参加資格
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物品の製造：C
物品の販売：B
役務の提供等：B
官公庁からの受注 196件
- 令和８年度日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震対策の推進に関する地震動の調査検討業務
- 令和８年度工事関連文書作成業務
- 地震被害早期評価システムの機能改修に係る技術支援業務
- 【規制庁】令和８年度原子力施設等防災対策等委託費（地域性を考慮する地震動 評価における地盤の非線形性等の影響に係る研究）事業
- 旧庁舎敷地土壌汚染調査業務
- 令和８年度中間貯蔵施設区域内の廃棄物処理等検討業務
- 【規制庁】令和８年度地震・津波等に関する新たな知見の調査
- 令和８年度中部地域ブロックにおける災害廃棄物処理体制強化モデル事業
- 令和７年度災害廃棄物対策東北ブロック協議会活動支援等業務
- 令和７年度ＰＦＯＳ等の濃度低減のための対策技術の実証事業支援・情報収集委託業務
- 令和７年度（繰越）大規模災害発生時における近畿ブロック災害廃棄物対策調査検討業務 ［総合評価落札方式］
- 令和８年度特定廃棄物等調査及び検討業務
- 令和８年度中部圏・近畿圏直下地震等に係る地震モデル調査検討業務
- 令和８年度クリーンセンターふたばに関する技術検討業務
- 令和８年度特定廃棄物の減容化処理に関する調査及び検討業務
- （２５）松戸住宅外２住宅土地履歴調査業務
- （２５）第三轟住宅外１住宅土地履歴調査業務
- 令和６年度（繰越）西表石垣国立公園西表島西部園地地質調査及び磁気探査業務【再度公告】 簡易公募型競争入札［最低価格落札方式］
- 【規制庁】令和７年度断層活動性評価のための年代測定用試料採取
- 東北農政局いわき地域センター常磐上矢田庁舎敷地地歴調査業務
- ほか176件
特許・意匠・商標 70件
- コヒーレントノイズ特定方法及び埋設管の位置検出方法
- 表層崩壊危険箇所の抽出方法及び抽出システム
- 土砂災害モニタリング方法及び土砂災害モニタリングシステム
- 浸水域推定シミュレーション方法及び浸水域推定シミュレーション装置
- お宝温泉
- 岩砕の管理方法及びこれに用いるセンサ
- 表層崩壊の検出方法及びこれに用いる表層傾斜計
- ツリースキャン
- ＯＰｘ
- Ｓａｉｍａｇｅ
- 水底微動探査装置
- クリノスイッチ
- 水すいっち
- 冠すいっち
- クリノポール
- 雨すいっち
- ＭＮＡＤ工法
- 誘電率推定装置及び誘電率推定方法
- 地盤調査装置、地盤調査装置用器具、及びこれらを用いた方法
- アッシュモニタ
- ほか50件
この情報について
内容が最新でない場合や、文章作成の過程で不正確な場合がありますので、公式の資料でご確認ください。 企業のご担当者様は、会員登録のうえ内容を編集していただけます。
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出典：「Gビズインフォ」（経済産業省）
https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=2010001034531（2026年8月30日に利用）
同サイトの情報をもとに dive-for.com が作成しました。
FAQ
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