日本システム技術株式会社の評価
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職場環境:




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入社理由と
入社後の
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会社の将来性:




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スキルアップ:




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多様性への配慮:




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ワークライフ
バランス:



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退職理由:




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福利厚生・制度:




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経営者の提言:




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年収・給与:




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面接・選考:




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やりがい:




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企業について
企業や官公庁の業務システムを受託開発するかたわら、大学の事務システムと医療データの分析という2つの自社事業を持つ、特定メーカーの系列に属さない独立系のシステム開発会社。1973年に大阪でソフトウェア開発を目的として設立され、1994年に発売した学校事務支援システム「GAKUEN」で文教分野に軸足のひとつを築いた。学生が履修登録や成績確認に使うWebサービス「UNIVERSAL PASSPORT」も同じ系列の製品で、全国400校以上の大学・短期大学が導入していると公表している。もうひとつの柱が2010年に始めた医療ビッグデータ事業で、健康保険組合などから預かった診療報酬明細書(レセプト)を自動で点検して過誤請求を洗い出したり、蓄積したデータから加入者の生活習慣病リスクを予測したりする。大学に通う人と、健康保険に加入している人の双方の日常に、画面の裏側で触れている位置にいる。単体では約1,200人が働き、シンガポール・タイ・マレーシア・インド・アラブ首長国連邦・中国に開発拠点を置くグループ全体では約1,700人になる。
事業内容
DX&SI事業:製造・流通・通信・金融・証券・保険・公共向け基幹システムの受託開発、車載・デジタル機器向け組込みソフトウェア開発、ネットワーク/セキュリティ基盤の構築、ITコンサルティング
パッケージ事業:大学向け学校事務支援統合システム「GAKUEN RX」、大学向けWebサービス「UNIVERSAL PASSPORT RX」、大学卒業生向けサービス「ALUPA」、金融機関向け情報系統合パッケージ「BankNeo」の開発・販売・保守・導入支援
医療ビッグデータ事業:診療報酬明細書の自動点検システム「JMICS」、保険者業務支援システム「iBss」、匿名化レセプト・健診データ「REZULT」の提供
グローバル事業:ASEAN・中国・インド・中東でのERP/HRM製品の開発・販売・導入コンサルティングとシステム開発
基本情報
- 設立
- 1973年3月
- 代表者
- 平林卓
- 資本金
- 15.4億円
- 売上高
- 324.6億円
- 従業員数
- 約1,202人
- 平均年収
- 669.8万円
- 平均年齢
- 35.1歳
- 平均勤続年数
- 9年
- 上場
- 東証プライム(証券コード 4323) 2001年上場
- 決算月
- 3月
- 所在地
- 大阪府大阪市北区中之島2丁目3番18号
- 電話番号
- 06-4560-1000
- 公式サイト
- https://www.jast.jp/
- 採用情報
- 採用ページを見る
- お問い合わせ
- 問い合わせフォームを開く
職場データ
- 平均勤続年数
- 正社員 9年(男性 10.2年 / 女性 6.3年)
- 女性管理職比率
- 14.7%(16人/109人)
- 女性役員比率
- 9.1%(1人/11人)
- 女性労働者の割合
- 38.6%(正社員)
- 企業規模(男女別)
- 男性 約767人 / 女性 約384人
出典:職場情報総合サイト(厚生労働省)。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲(正社員のみか、パートを含むか)は企業によって異なります。
沿革
- 1973年3月
- 大阪市東区(現 中央区)にソフトウェアの開発業務を目的として設立
- 1982年9月
- シンガポールにシステム開発会社を設立し、海外展開を開始
- 1994年10月
- 学校事務支援統合システムパッケージ「GAKUEN」シリーズを発売
- 2000年2月
- 大学向けWebサービス「UNIVERSAL PASSPORT」を発売
- 2001年11月
- ジャスダック市場に上場
- 2003年2月
- 東京証券取引所市場第二部に上場
- 2006年8月
- 文教向けシステム販売会社アルファコンピュータを子会社化
- 2010年8月
- 診療報酬明細書の自動点検システム「JMICS」のサービスを開始
- 2012年7月
- 新日本ニーズ、桂林安信軟件有限公司(中国)など3社を子会社化
- 2017年6月
- 東京証券取引所市場第一部に指定
- 2018年11月
- マレーシアのVirtual Calibreグループを子会社化
- 2020年10月
- 健康保険組合向けの保険者業務支援システム「iBss」を提供開始
- 2022年4月
- 東京証券取引所の市場区分再編によりプライム市場へ移行
- 2024年3月
- アラブ首長国連邦にシステム開発会社を設立
公式SNS
公的な記録
表彰 2件
- 次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定
- 次世代育成支援対策推進法に基づく「プラチナくるみん」特例認定
届出・認定 3件
- DX認定制度
- DX認定制度
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物品の製造:
物品の販売:A
役務の提供等:A
官公庁からの受注 3件
- 求人情報オンライン提供データ用アプリケーションの改修業務一式(令和7年度)
- 求人情報オンライン提供データ用アプリケーション保守等一式(令和6年度)
- 民事・刑事統計システム運用保守業務 一式
特許・意匠・商標 4件
- §M\DP∞Medical Data PROVISION
- TQSM NAVI
- mieHR
- データ登録システム
この情報について
内容が最新でない場合や、文章作成の過程で不正確な場合がありますので、公式の資料でご確認ください。 企業のご担当者様は、会員登録のうえ内容を編集していただけます。
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出典:「Gビズインフォ」(経済産業省)
https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=3120001072817(2026年8月11日に利用)
同サイトの情報をもとに dive-for.com が作成しました。
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