日本信号株式会社の評価
-
職場環境：
-
-
入社理由と
入社後の
ギャップ： -
-
会社の将来性：
-
-
スキルアップ：
-
-
多様性への配慮：
-
-
ワークライフ
バランス： -
-
退職理由：
-
-
福利厚生・制度：
-
-
経営者の提言：
-
-
年収・給与：
-
-
面接・選考：
-
-
やりがい：
-
企業について
鉄道の信号や自動改札機、道路の交通信号機といった、交通インフラを安全に動かすための装置をつくるメーカー。1928年に三村工場・塩田工場・鉄道信号株式会社が統合して設立され、1931年には国産の交通信号機を東京・日本橋交差点などに設置し、1964年の東海道新幹線開業ではATC（自動列車制御装置）やCTC（列車集中制御装置）を納めた。列車どうしの衝突を防ぐ信号システム、駅の改札機や券売機、交差点の信号機と交通管制センターは、いずれも普段は意識されないまま毎日の通勤・通学を成立させている部分で、日本信号はそこを担っている。近年は3D距離画像センサやMEMSスキャナ、地中レーダ、駐車場システム、ロボティクスへも領域を広げ、自動運転や駅の遠隔監視に向けた開発を進めている。海外では1988年のトルコ国鉄向け案件を皮切りに、台湾全島の鉄道信号近代化や北京地下鉄のAFCシステム・無線式列車制御を手がけ、インド・台湾・バングラデシュにも現地法人を置く。単体の従業員は約1,100人だが、グループ全体では約3,000人が働いている。
事業内容
鉄道信号保安システム（ATC・CTC、電子連動装置、無線式列車制御システム「SPARCS」など）
道路交通安全システム（交通信号機、交通管制システム）
駅務自動化システム（AFC。自動改札機、券売機など）
ホーム安全システム
ロボティクス
セキュリティソリューション
駐車場システム
3D距離画像センサ／MEMSスキャナ
地中レーダ（EMS）
基本情報
- 設立
- 1928年12月
- 代表者
- 代表取締役社長 後藤隆一
- 資本金
- 100億円
- 売上高
- 1,140.7億円
- 従業員数
- 約1,146人
- 平均年収
- 856万円
- 平均年齢
- 43.2歳
- 平均勤続年数
- 18.9年
- 上場
- 東証プライム（証券コード 6741） 1949年上場
- 決算月
- 3月
- 事業形態
- 法人向け（BtoB）
- 所在地
- 東京都千代田区丸の内１丁目５番１号
- 電話番号
- 03-3217-7200
- 公式サイト
- https://www.signal.co.jp/
- 採用情報
- 採用ページを見る
- お問い合わせ
- 問い合わせフォームを開く
職場データ
- 平均勤続年数
- その他 18.9年（男性 18.8年 / 女性 19.8年）
- 女性労働者の割合
- 24%（正社員）
- 企業規模（男女別）
- 男性 約1,004人 / 女性 約205人
出典：職場情報総合サイト（厚生労働省）。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲（正社員のみか、パートを含むか）は企業によって異なります。
沿革
- 1928年
- 三村工場・塩田工場・鉄道信号株式会社を統合し、信号保安装置の製造販売を目的として設立
- 1931年
- 国産の交通信号機を製作し、東京・日本橋交差点などに設置
- 1937年
- 埼玉県浦和市（現さいたま市）に与野工場を開設
- 1949年
- 東京証券取引所に上場
- 1958年
- 日本国有鉄道向けCTC（列車集中制御装置）の第1号機を伊東線に納入
- 1964年
- 東海道新幹線の開業に合わせATC・CTCを納入
- 1969年
- 自動改札装置を東京モノレールに納入
- 1972年
- 札幌市営地下鉄に国内初のトータルAFCシステムを納入
- 1988年
- トルコ国鉄と信号プロジェクト契約を締結し、初の海外ターンキー案件を受注
- 1998年
- 台湾全島の鉄道信号近代化（CTC、電子連動など）を一括受注
- 2002年
- 与野事業所を閉鎖し、全機能を久喜事業所へ移管
- 2007年
- 台湾新幹線に信号システムを納入。本社を東京都千代田区へ移転
- 2011年
- 北京地下鉄15号線で無線式列車制御システム「SPARCS」の営業運転が開始
- 2014年
- 日信電子サービス株式会社を株式交換により完全子会社化
- 2015年
- インド現地法人（Nippon Signal India Private Limited）を設立
- 2022年
- 東京証券取引所プライム市場へ移行。バングラデシュ現地法人を設立
公式SNS
事業所・店舗
1拠点
福岡県 1拠点
- 日本信号（株） 九州支店 福岡県福岡市中央区大名２－４－３０ 西鉄赤坂ビル
公的な記録
届出・認定 6件
- ＤＸ認定制度
- 競争参加資格
- ＤＸ認定制度
- 競争参加資格
- 競争参加資格
-
物品の製造：A
物品の販売：A
役務の提供等：A
官公庁からの受注 14件
- 【陸装研】地中探査レーダによる模擬地雷等の計測役務
- 信号情報提供環境の回線サービス
- 信号情報提供環境の動作確認試験作業
- 経済産業省総合庁舎入退館等管理セキュリティシステムにかかる設備機器等の交換改修
- 戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）第３期／スマートモビリティプラットフォームの構築リスクの事前通知による交通事故の未然防止支援の研究開発
- 戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）第３期／スマートモビリティプラットフォームの構築Ｖ２Ｎ方式による汎用的な交通信号情報提供プラットフォームに関する研究開発
- 名古屋合同庁舎第１号館入退出管理（監視カメラを含む。）システム定期点検業務委託契約
- 名古屋合同庁舎第１号館入退出管理（監視カメラを含む。）システム定期点検業務委託契約
- 名古屋合同庁舎第１号館入退出管理（監視カメラを含む。）システム定期点検業務委託契約
- 戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）第２期／自動運転（システムとサービスの拡張）クラウド等を活用した信号情報提供の社会実装に向けた研究開発
- 内閣府本府庁舎入退館セキュリティゲート更新工事
- 戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）第２期／自動運転（システムとサービスの拡張）クラウド等を活用した信号情報提供に係る研究開発
- 戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）第２期／自動運転（システムとサービスの拡張）ⅠＴＳ無線路側機等の路車間通信以外の手法による信号情報の提供に係る研究開発
- 交通制約者等の移動支援システムとナビアプリとの連携に係る調査研究
特許・意匠・商標 280件
- 自動改札機
- §ｉＤＯＮＥＯ
- ｉＤＯＮＥＯ＼イドネオ
- 距離画像生成装置及びプログラム
- §ＮＩＰＰＯＮ＼Ｓｉｇｎａｌ
- §ＮＩＰＰＯＮ＼Ｓｉｇｎａｌ
- ２ＤＬＳ
- ＭＳＳ
- 所持物検査装置
- 地下水位推定システム
- 列車制御システム
- 列車制御システム
- 決済端末機
- 列車制御方法及び列車制御システム
- 無線式列車制御システム
- 道路交通制御システム
- レール破断検知装置およびレール破断検知システム
- 光学機器
- ＭＳＳ＼モビリティサービスシステム
- ＭＳＴ＼モビリティサービスターミナル
- ほか260件
この情報について
内容が最新でない場合や、文章作成の過程で不正確な場合がありますので、公式の資料でご確認ください。 企業のご担当者様は、会員登録のうえ内容を編集していただけます。
-
出典：「Gビズインフォ」（経済産業省）
https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=9010001110631（2026年8月22日に利用）
同サイトの情報をもとに dive-for.com が作成しました。
FAQ
-
日本信号株式会社は、従業員が匿名で投稿した 0 件以上のレビューに基づき、総合評価 5 点満点中 0.0 点を獲得しました。
-
日本信号株式会社の給与に関する口コミは 0 件あります。 詳しくは給与タブをご確認ください。
-
日本信号株式会社の面接に関する口コミは 0 件あります。 詳しくは面接タブをご確認ください。
-
日本信号株式会社の福利厚生に関する口コミは 0 件あります。 詳しくは福利厚生タブをご確認ください。
-
日本信号株式会社には現在 0 件の求人があります。 詳しくは求人情報タブをご確認ください。
同じ業界の企業を見る
株式会社共栄アドバンス
-
0件
0件
0件
あなたが日本信号株式会社で働いた経験を
ぜひ共有してください！