栗田工業株式会社の評価
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職場環境：
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入社理由と
入社後の
ギャップ： -
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会社の将来性：
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スキルアップ：
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多様性への配慮：
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ワークライフ
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退職理由：
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福利厚生・制度：
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経営者の提言：
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年収・給与：
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面接・選考：
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やりがい：
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企業について
工場やプラントで使う水を扱う水処理の専業メーカー。水から不純物を取り除く水処理装置、水質や設備の状態を保つ水処理薬品、納めた設備を動かし続けるメンテナンス・サービスの3つを組み合わせて提供している。1949年にボイラ用の水処理薬品を作る会社として神戸市で創立し、1954年に装置の製造販売、1958年にメンテナンスへと広げ、薬品と装置の両方を自前で持つ形になった。産業に使われる水は、半導体やディスプレイの製造工程で不純物をほとんど含まない「超純水」、製紙や鉄鋼のプロセス水、食品・飲料の用水など、ものづくりの前提として大量に要る。栗田工業はその水をつくって送り、使い終わった排水を処理して工場の外へ返すところまでを担っており、スマートフォンやパソコンに入る半導体がつくられる現場にも入っている。半導体工場向けには、超純水製造設備の設置から運転管理・メンテナンスまでを一括して請け負い、水そのものを売る供給事業も手がける。本社は東京都中野区。アメリカ、ドイツ、韓国、中国、台湾、シンガポール、タイ、インドネシア、ブラジルなどに製造・販売子会社を持ち、海外拠点は35。従業員は単体1,677人に対し、グループ全体では8,268人（2026年3月末）。
事業内容
水処理薬品の製造・販売（ボイラ薬品、冷却水薬品、排水処理薬品、紙パルプ・石油・鉄鋼などのプロセス薬品）
水処理装置の製造・販売（用水処理装置、排水処理装置、超純水製造装置）
水処理装置のメンテナンス・サービス
超純水供給サービス（設備の設置から運転管理・メンテナンスまで一括）
エンジニアリング洗浄（ボイラ・熱交換器・配管の薬品洗浄、高圧水洗浄）
精密洗浄（半導体製造装置部品の洗浄・表面処理）
水処理施設の運転・維持管理
土壌・地下水の調査・浄化、コンサルティング
水質・環境分析、医薬品試験
水道管の劣化予測などのソフトウエアサービス
基本情報
- 設立
- 1949年7月
- 代表者
- 代表執行役社長 江尻 裕彦
- 資本金
- 134.5億円
- 売上高
- 4,028.9億円
- 従業員数
- 約1,677人
- 平均年収
- 1,001.7万円
- 平均年齢
- 43.3歳
- 平均勤続年数
- 16.9年
- 上場
- 東証プライム（証券コード 6370） 1961年上場
- 決算月
- 3月
- 事業形態
- 法人向け（BtoB）
- 所在地
- 東京都中野区中野４丁目１０番１号
- 電話番号
- 03-6743-5000
- 公式サイト
- https://www.kurita-water.com/
- 採用情報
- 採用ページを見る
業績の推移（単体）
| 百万円 | 2022年3月期 第86期 | 2023年3月期 第87期 | 2024年3月期 第88期 | 2025年3月期 第89期 | 2026年3月期 第90期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 122,064 | 134,046 | 147,463 | 140,150 | 157,422 |
| 経常利益 | 16,469 | 19,763 | 19,600 | 21,726 | 30,502 |
| 当期純利益 | 24,289 | 21,946 | 17,227 | -6,149 | 25,147 |
| 純資産額 | 242,699 | 251,988 | 257,832 | 239,112 | 240,514 |
| 総資産額 | 362,718 | 396,407 | 409,931 | 379,248 | 384,271 |
| 従業員数 | 約1,673人 | 約1,624人 | 約1,625人 | 約1,661人 | 約1,677人 |
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」より、提出会社（単体）の数字です。 連結の数字とは異なります。決算期を変更した場合、年の表示がずれることがあります。
大株主
- 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 （信託口） 15.7%
- 株式会社日本カストディ銀行（信託口） 7.3%
- 日本生命保険相互会社 （常任代理人 日本マスタートラスト 信託銀行株式会社） 5.4%
- バンク ピクテ アンド シエ ヨーロツパ アーゲー シユクルサル ド ルクセンブルグ ユ－シツツ （常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行） 3.5%
- ジェーピー モルガン バンク ルクセンブルグ エスエイ 385598 （常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部） 1.9%
- ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001 （常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部） 1.5%
- KBC BANK NV - UCITS CLIENTS NON TREATY （常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・ オペレーションズ） 1.5%
- クリアストリーム バンキング エスエー （常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・ サービシズ・ オペレーションズ） 1.5%
- ジェーピー モルガン チェース バンク 385781 （常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部） 1.4%
- 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 1.3%
有価証券報告書の「大株主の状況」より。
職場データ
- 女性管理職比率
- 6%（20人/331人）
- 女性労働者の割合
- 21.1%（その他）
- 企業規模（男女別）
- 男性 約1,372人 / 女性 約305人
出典：職場情報総合サイト（厚生労働省）。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲（正社員のみか、パートを含むか）は企業によって異なります。
沿革
- 1949年7月
- 水処理薬品の製造販売を目的として神戸市で栗田工業株式会社を設立
- 1954年10月
- 水処理装置の製造販売を開始
- 1961年10月
- 東京・大阪証券取引所市場第二部に上場
- 1962年8月
- 東京・大阪証券取引所市場第一部に上場
- 1972年
- 当時世界最大の逆浸透膜式脱塩装置を納入
- 1973年
- 電子産業分野へ事業を拡大
- 1975年
- 初の海外事業会社となるクリタ・ド・ブラジルを設立
- 1977年
- 排水を回収して再利用する超純水製造装置を初受注
- 2002年
- シンガポールの液晶パネルメーカーで超純水供給サービスを開始
- 2006年12月
- 独占禁止法違反の再発防止のため、国・地方公共団体等が発注する建設工事事業から全面撤退
- 2012年10月
- 本社を東京都中野区に移転
- 2015年1月
- BK Giulini GmbHなどから水処理薬品・紙プロセス薬品事業を買収し欧州事業を拡大
- 2019年
- 国際宇宙ステーション「きぼう」日本実験棟に水再生技術の実証システムを納入
- 2019年3月
- 米国のU.S.ウォーター・サービスなどを買収（現クリタ・アメリカ）
- 2022年4月
- 東京証券取引所プライム市場へ移行、東京都昭島市に研究開発拠点Kurita Innovation Hubを開設
公式SNS
公的な記録
表彰 3件
- えるぼし－認定
- 次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定
- 次世代育成支援対策推進法に基づく「プラチナくるみん」特例認定
届出・認定 2件
- ＤＸ認定制度
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物品の製造：
物品の販売：
役務の提供等：A
補助金 2件
- 革新的な省ＣＯ２型感染症対策技術等の実用化加速のための実証事業
- 革新的な省ＣＯ２型感染症対策技術等の実用化加速のための実証事業
官公庁からの受注 2件
- 令和８年度産業廃棄物最終処分場における規制ＰＯＰｓ等含有廃棄物の対応に関する調査業務［総合評価落札方式］
- ＮＥＤＯ先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム排ガス・廃水中希薄有害物質の無害化・利用技術開発
特許・意匠・商標 291件
- 電気脱イオン装置及びその運転方法
- ＡｄｖｉｓｏｒＣｉ
- 電気脱イオン装置の運転方法
- フッ素含有排水の処理装置及び方法
- 純水製造装置における逆浸透膜装置の制御方法
- 逆浸透膜のスケール抑制剤及びスケール抑制方法
- 純水製造システムの制御方法
- Ｋｕｒｉｔａ Ｄｒｏｐｗｉｓｅ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ
- 混合イオン交換樹脂におけるアニオン交換樹脂とカチオン交換樹脂との分離再生方法
- 逆浸透膜システムのシリカ汚染抑制法およびシリカ汚染抑制剤
- 水系の金属防食処理方法
- 蓄電デバイス構造体
- 純水製造装置
- 撥水防塵剤、撥水防塵剤用イオン性ワックスエマルジョン、撥水防塵剤の製造方法及び野積み堆積物の発塵及び水分上昇防止方法
- 未然防止支援ワークシート生成システム
- ＫＵＲｉＴＡ
- 発注支援装置、薬品発注支援システム及び薬品発注支援方法
- 逆浸透膜装置の運転方法
- 含液物の乾燥方法及び装置
- 監視システム、学習装置、監視方法、学習方法およびプログラム
- ほか271件
この情報について
内容が最新でない場合や、文章作成の過程で不正確な場合がありますので、公式の資料でご確認ください。 企業のご担当者様は、会員登録のうえ内容を編集していただけます。
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出典：「Gビズインフォ」（経済産業省）
https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=8011101023170（2026年8月24日に利用）
同サイトの情報をもとに dive-for.com が作成しました。
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