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クボテック株式会社

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メーカー(機械・電気・電子)業界

大阪府大阪市北区中之島4丁目3番36号玉江橋ビル内

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クボテック株式会社の評価

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  • 入社理由と
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  • 会社の将来性: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • スキルアップ: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 多様性への配慮: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • ワークライフ
    バランス: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 退職理由: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 福利厚生・制度: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 経営者の提言: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 年収・給与: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 面接・選考: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • やりがい: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

企業について

液晶や有機ELのパネル、フィルムなどの製造ラインで、キズ・異物・ムラといった欠陥をカメラの画像から自動で見つけ出す外観検査装置「Optics」を開発・製造・販売するメーカー。1979年に大阪市北区で医療電子機器の研究開発として始まり、1982年に画像処理技術と視覚ロボットの製作へ移り、1987年に光学式の外観検査機を製品化したところから今の主力事業が生まれた。スマートフォンやテレビの画面は、ガラス基板に薄い膜を何層も重ねて作られ、工程ごとに微細な欠陥を全数見つけなければならない。人の目では追えないその検査を、撮った画像を丸ごとメモリに取り込んで解析する方式で担っており、装置を工程ごとに並べてネットワーク化し製造ラインの状態をまとめて監視する「LOOCS」も手がける。検査装置のほかに、3D CAD「KeyCreator」を扱う創造エンジニアリング事業、映像を圧縮して伝送するメディア&ネット事業、「HANIWA」ブランドのオーディオ事業を持つ。大阪本社と京都工場に加え東京・名古屋・福岡に営業所、韓国・台湾・上海に拠点を置き、米国子会社Kubotek USA, Inc.がCAD製品を担う。従業員は単体で約40人、連結で約64人。2026年3月期は連結売上高21億円で、5期続けて当期純損失を計上した。同期の有価証券報告書について監査法人が意見を表明せず、東京証券取引所は2026年4月に上場廃止を決定している(2026年10月1日付で上場廃止)。

事業内容

検査機システム事業:液晶・有機EL・タッチパネル・ガラス基板・高機能フィルム向けの画像処理外観検査装置「Optics」、および工程ごとの検査装置をネットワーク化した工程監視システム「LOOCS」の開発・製造・販売
創造エンジニアリング事業:3D CAD「KeyCreator」「Validation」など、モデリング・計測・加工を統合したCACシステムの開発・販売
メディア&ネット事業:映像伝送用エンコーダ/デコーダなどのメディアネット機器の開発・製造・販売
オーディオ事業:「HANIWA」ブランドのスピーカー、アンプ、フォノシステムの開発・販売

基本情報

設立
1985年7月
代表者
取締役社長 前田忠和
資本金
19.5億円
売上高
21億円
従業員数
約40人
平均年収
588.3万円
平均年齢
55.8歳
平均勤続年数
22.5年
上場
東証スタンダード(証券コード 7709) 2001年上場
決算月
3月
事業形態
法人向け(BtoB)
所在地
大阪府大阪市北区中之島4丁目3番36号玉江橋ビル内
電話番号
06-6443-1815
公式サイト
https://www.kubotek.com/enginfo/Ehome.html
お問い合わせ
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沿革

1979年4月
大阪市北区で医療電子機器の研究開発を目的にクボテック創業
1981年6月
工場自動化に向けた産業機器の研究開発を開始
1982年7月
画像処理技術の開発とともに視覚ロボットの製作を開始
1985年7月
法人化し、クボテック株式会社を設立
1987年4月
光学式外観検査機システムを開発
1988年10月
創造エンジニアリング事業を開始し、CADソフトの開発・販売に参入
1990年10月
京都工場・京都営業所を開設
1993年8月
超高速・高精度の画像処理自動欠陥検出外観検査機システム「OPTICS」を開発
1997年9月
メディアネット事業を開始
1998年9月
OPTICSによる半導体関連装置の開発を開始
2001年2月
東京証券取引所マザーズに上場
2003年2月
東京証券取引所市場第一部へ市場変更
2003年9月
米国に子会社Kubotek USA, Inc.を設立
2010年3月
韓国に子会社KUBOTEK KOREA CORPORATIONを設立(2022年に清算し韓国支店へ移行)
2022年4月
市場区分の見直しにより東京証券取引所スタンダード市場へ移行
2026年4月
東京証券取引所が上場廃止を決定(2026年10月1日付で上場廃止)

この情報について

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