Ｄｅｌｔａ－Ｆｌｙ Ｐｈａｒｍａ株式会社の評価
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職場環境：
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入社理由と
入社後の
ギャップ： -
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会社の将来性：
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スキルアップ：
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多様性への配慮：
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ワークライフ
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退職理由：
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福利厚生・制度：
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経営者の提言：
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年収・給与：
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面接・選考：
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やりがい：
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企業について
がんの治療薬だけを開発する創薬ベンチャー。既に医薬品として使われている抗がん剤の有効成分を「モジュール」（構成単位）として捉え、用法用量や結合のしかたを組み替えて新しい抗がん剤を作る「モジュール創薬」を手法とし、ゼロから化合物を探す創薬に比べて基礎の探索研究をほぼ省けるため、着手から1〜2年で臨床試験に入れるとしている。大鵬薬品工業で徳島研究センター長を務めた江島淸が、家族のがん患者にも安心して勧められる治療法を提供することを掲げて2010年に徳島市で設立し、2018年に東京証券取引所マザーズへ上場した。自社の工場も営業部隊も持たず、試験や製造は外部の受託会社に委託し、臨床試験で有望性を確かめた候補化合物の開発権・販売権を製薬会社に許諾して契約一時金やマイルストーンを受け取るのが収入の形で、国内では日本新薬や日本ケミファとライセンス契約を結んでいる。抗がん剤は進行したがんへの効果が限られるうえ副作用が重く、患者の生活の質を損なうことが治療現場の課題になっており、そこを既存薬の組み替えで解こうとする位置にいる。従業員は約12人で、徳島市の本社のほか東京・日本橋にオフィスを置く。承認に至った自社医薬品はまだ無く、2026年3月期は事業収益の計上が無く、当期純損失は約16億円だった。
事業内容
抗がん剤に特化した医薬品の研究開発（医薬品事業の単一セグメント）
既存の抗がん活性物質を組み合わせる「モジュール創薬」による新規抗がん剤候補の創製
前臨床試験・臨床試験の企画と管理（試験・製造は外部の受託会社に委託）
製薬会社への開発権・販売権の許諾による契約一時金、マイルストーン、開発協力金、ロイヤリティの収受
主な開発品：DFP-10917（再発・難治性急性骨髄性白血病）、DFP-14323（肺がん等）、DFP-17729・DFP-14927（膵がん等の固形がん）、DFP-11207（胆道がん）
基本情報
- 設立
- 2010年12月
- 代表者
- 江島淸
- 資本金
- 58億円
- 従業員数
- 約12人
- 平均年収
- 594.8万円
- 平均年齢
- 51.9歳
- 平均勤続年数
- 9.6年
- 上場
- 東証グロース（証券コード 4598） 2018年上場
- 決算月
- 3月
- 所在地
- 徳島県徳島市川内町宮島錦野３７番地の５
- 公式サイト
- https://www.delta-flypharma.co.jp/
業績の推移（単体）
| 百万円 | 2022年3月期 第12期 | 2023年3月期 第13期 | 2024年3月期 第14期 | 2025年3月期 第15期 | 2026年3月期 第16期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 経常利益 | -964 | -1,326 | -1,427 | -1,719 | -1,623 |
| 当期純利益 | -967 | -1,329 | -1,429 | -1,721 | -1,626 |
| 純資産額 | 1,233 | 791 | 1,233 | 278 | 34 |
| 総資産額 | 1,324 | 907 | 1,474 | 434 | 247 |
| 従業員数 | 約12人 | 約11人 | 約13人 | 約13人 | 約12人 |
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」より、提出会社（単体）の数字です。 連結の数字とは異なります。決算期を変更した場合、年の表示がずれることがあります。
大株主
- 江島 淸 6.3%
- BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行） 3.5%
- 日本ケミファ株式会社 3.3%
- 宮崎 大輝 2.7%
- 楽天証券株式会社共有口 2.1%
- 宮崎 羅貴 2%
- モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 1.6%
- MACQUARIE BANK LIMITED DBU AC(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) 1.3%
- 白川 貴教 1.3%
- 三洋化成工業株式会社 1.1%
有価証券報告書の「大株主の状況」より。
沿革
- 2010年12月
- 徳島県徳島市でDelta-Fly Pharma株式会社を設立
- 2012年4月
- 東京都千代田区に東京事務所を開設
- 2012年10月
- 抗がん剤候補化合物DFP-10917の米国での第1相試験を開始（再発・難治性急性骨髄性白血病）
- 2013年4月
- ヤクルト本社と、保有する抗がん剤候補化合物の日本国内における開発商業化権のオプション権付与契約を締結
- 2014年7月
- DFP-11207の米国での第1相試験を開始（固形がん）
- 2015年2月
- DFP-10917の米国での第2相試験を開始
- 2017年3月
- 日本新薬とDFP-10917の日本における独占的ライセンス契約を締結
- 2018年3月
- 三洋化成工業とドラッグデリバリーシステムを用いた新規抗がん剤の共同研究開発契約を締結
- 2018年10月
- 東京証券取引所マザーズに株式を上場
- 2020年3月
- 日本ケミファとDFP-17729の日本における独占的ライセンス契約を締結
- 2022年3月
- 日本ケミファとDFP-14323の日本における独占的ライセンス契約を締結
- 2022年4月
- 市場区分の見直しにより東京証券取引所グロース市場へ移行
公式SNS
公的な記録
特許・意匠・商標 12件
- 湿度に敏感な医薬用途物質を安定化する方法及び安定製剤
- ＲＡＤＧＡＺＥＮ
- ＲＡＤＢＡＬＧＯ
- 脳転移を有する末期非小細胞肺がん患者を治療するための組み合わせ医薬品
- ベネトクラクスの水溶性高分子誘導体
- 抗がん剤の効果増強剤
- 血液がんの新規治療法及び新規治療剤
- がん患者の治療に有用な尿のアルカリ剤
- 慢性骨髄性白血病を治療又は寛解するための医薬組成物
- がん細胞の代謝の特異性に基づく新規抗悪性腫瘍剤
- 新規ＰＥＧ誘導体
- 高齢又は末期の癌患者を治療又は寛解するための医薬組成物
この情報について
内容が最新でない場合や、文章作成の過程で不正確な場合がありますので、公式の資料でご確認ください。 企業のご担当者様は、会員登録のうえ内容を編集していただけます。
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出典：「Gビズインフォ」（経済産業省）
https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=6480001006521（2026年8月11日に利用）
同サイトの情報をもとに dive-for.com が作成しました。
FAQ
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