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株式会社IHI

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メーカー(機械・電気・電子)業界

東京都江東区豊洲3丁目1番1号

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株式会社IHIの評価

  • 職場環境: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 入社理由と
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  • 会社の将来性: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • スキルアップ: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 多様性への配慮: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • ワークライフ
    バランス: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 退職理由: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 福利厚生・制度: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 経営者の提言: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 年収・給与: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • 面接・選考: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

  • やりがい: 星マーク星マーク星マーク星マーク星マーク -

企業について

発電プラントやボイラ、橋梁、車両用の過給機、航空エンジンなどをつくる重工業メーカー。「資源・エネルギー・環境」「社会基盤」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の4分野で事業を行なっている。1853年に幕命で江戸・石川島に置かれた造船所を起点とし、1960年に播磨造船所と合併して石川島播磨重工業となり、2007年に商号をIHIへ改めた。造船で培った大型の鋼構造物と機械の技術を、エネルギー設備・インフラ・航空エンジンへ広げてきた歴史をもつ。社名が表に出る製品は少ないが、自動車エンジンに組み込まれるターボチャージャ、街なかの機械式立体駐車場、道路や鉄道が渡る橋梁、旅客機のジェットエンジンといった形で日常のあちこちに入っている。単体の従業員は約8,200人で、連結子会社127社を含むグループ全体では約26,000人。2026年3月期の連結売上収益は1兆6,434億円。特許は6,675件を保有し(gBizINFO)、経済産業省のDX認定を受けている。

事業内容

資源・エネルギー・環境:陸用原動機プラント・舶用原動機、ボイラ、貯蔵設備、原子力機器の製造・販売・サービス
社会基盤:橋梁・水門、交通システム、シールド掘進機、コンクリート建材
産業システム・汎用機械:車両用過給機、機械式駐車設備、圧縮機・分離装置・舶用過給機、熱処理・表面処理、運搬機械、物流システム・産業機械
航空・宇宙・防衛:航空エンジン、ロケットシステム・宇宙利用、防衛機器システム

基本情報

設立
1889年1月
代表者
代表取締役社長 井手 博
資本金
1,071億円
売上高
1.6兆円
従業員数
約8,199人
平均年収
1,000.5万円
平均年齢
42.4歳
平均勤続年数
15.2年
上場
東証プライム(証券コード 7013) 1949年上場
決算月
3月
事業形態
法人向け(BtoB)
所在地
東京都江東区豊洲3丁目1番1号
電話番号
03-6204-7800
公式サイト
https://www.ihi.co.jp/
採用情報
採用ページを見る
お問い合わせ
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職場データ

平均勤続年数
正社員 15.2年(男性 16.2年 / 女性 15.4年)
女性管理職比率
5.8%(153人/2,622人)
女性役員比率
29.4%(5人/17人)
企業規模(男女別)
男性 約9,660人 / 女性 約1,733人

出典:職場情報総合サイト(厚生労働省)。企業が公表した時点の数値で、 集計の範囲(正社員のみか、パートを含むか)は企業によって異なります。

沿革

1853年
幕命により江戸・石川島に造船所を創設
1876年
平野富二が石川島平野造船所を設立し、民営化
1889年
有限責任石川島造船所を設立
1893年
株式会社東京石川島造船所に商号変更(渋沢栄一が会長に就任)
1945年
石川島重工業株式会社に商号変更
1949年
東京証券取引所・名古屋証券取引所に上場
1957年
航空機用ジェットエンジン工場として田無工場を新設
1959年
石川島ブラジル造船所を設立し、日本初の海外造船所として海外進出
1960年
株式会社播磨造船所と合併し、石川島播磨重工業株式会社が発足
1968年
株式会社呉造船所と合併
1983年
民間機用エンジンV2500の国際共同開発でインターナショナル・エアロエンジンズ社を設立
2002年
船舶海洋事業を分社(現 ジャパン マリンユナイテッド株式会社)
2006年
本店を東京都江東区豊洲の豊洲IHIビルへ移転
2007年
商号を石川島播磨重工業株式会社から株式会社IHIへ変更
2023年
株式会社IHI原動機の舶用大型エンジン事業を株式会社三井E&Sホールディングスへ譲渡

取得している認定

  • くるみん 子育てサポート企業として厚生労働大臣の認定

公式SNS

公的な記録

表彰 3件
  • 次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 厚生労働省・2007年
  • なでしこ銘柄-認定 厚生労働省・2013年
  • 健康経営銘柄-認定 厚生労働省・2016年
届出・認定 6件
  • DX認定制度 経済産業省・2025年3月
  • DX認定制度 経済産業省・2023年3月
  • 競争参加資格 法務省・2021年4月
  • DX認定制度 経済産業省・2021年3月
  • 競争参加資格 法務省・2019年4月
  • 物品の製造:A
    物品の販売:A
    役務の提供等:A
    物品の買受け:A
    デジタル庁
補助金 4件
  • 令和4年度放射性廃棄物の減容化に向けたガラス固化技術の基盤研究事業(ガラス固化技術の基盤整備) 資源エネルギー庁・2022年4月・2.9億円
  • 令和3年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業費補助金(我が国によるインフラの海外展開促進調査)(マレーシア国・アンモニア混焼による石炭火力発電の環境性能高度化に向けた実施可能性調査事業) 資源エネルギー庁・2021年7月・914.9万円
  • 社会的要請に応える革新的な原子力技術開発支援事業補助金(小型高速炉ARC-100導入に向けた開発:株式会社IHI) 資源エネルギー庁・2019年10月・2,680.9万円
  • 社会的要請に応える革新的な原子力技術開発支援事業補助金 資源エネルギー庁・2019年10月・2,920.2万円
官公庁からの受注 31件
  • NEDO先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラムアンモニア除害、回収、再利用技術の研究開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2024年7月・589.9万円
  • グリーンイノベーション基金事業/次世代航空機の開発電力制御、熱・エアマネジメントシステム及び電動化率向上技術開発電力制御及び熱・エアマネジメントシステム技術開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2024年5月・29.4億円
  • 脱炭素化・エネルギー転換に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査無煙炭焚き火力発電所の脱炭素化を実現するためのアンモニア燃焼実証研究(ベトナム) 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2023年12月・1,498.6万円
  • 経済安全保障重要技術育成プログラム/航空機の設計・製造・認証等のデジタル技術を用いた開発製造プロセス高度化技術の開発・実証航空機の設計、認証、生産プロセスの革新とプロセス統合 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2023年8月・6.5億円
  • 金属粉末積層造形システム他10件の売払 防衛省・2023年8月・3,105.3万円
  • ガスアトマイザ他8件の売払 防衛省・2023年8月・1,686.4万円
  • 経済安全保障重要技術育成プログラム/航空機エンジン向け先進材料技術の開発・実証1400℃級CMC量産実証研究 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2023年8月・29.7億円
  • 経済安全保障重要技術育成プログラム/船舶向け通信衛星コンステレーションによる海洋状況把握技術の開発・実証海洋DX推進・海洋状況把握に向けた超小型衛星コンステレーションシステムの開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2023年5月・2億円
  • エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査温室効果ガスの排出削減を実現するための既設石炭火力のアンモニア混焼実証研究(インド・グジャラート州) 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2022年7月・1,403.6万円
  • NEDO先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム再エネ電力からの高効率NH3電解合成技術 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2022年7月・660万円
  • グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いた燃料製造技術開発合成メタン製造に係る革新的技術開発低温プロセスによる革新的メタン製造技術開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2022年6月・1,163.6万円
  • グリーンイノベーション基金事業/燃料アンモニアサプライチェーンの構築アンモニアの発電利用における高混焼化・専焼化ガスタービンにおけるアンモニア専焼技術の開発・実証/アンモニア専焼ガスタービンの研究開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2022年2月・73.1億円
  • カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発CO2排出削減・有効利用実用化技術開発化学品へのCO2利用技術開発/CO2を原料とした直接合成反応による低級オレフィン製造技術の研究開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2021年12月・9,439.1万円
  • CCUS研究開発・実証関連事業CCUS技術に関連する調査CO2大量排出源からのCO2分離・回収、集約利用に関する技術調査事業/既設石炭火力発電所に対するCCUSレトロフィット適用およびCO2のパイプライン輸送に関する調査 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2021年9月・6,890.2万円
  • 航空機エンジン向け材料開発・評価システム基盤整備事業研究開発項目3「航空機エンジン用評価システム基盤整備」 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2021年7月
  • 水素利用等先導研究開発事業炭化水素等を活用した二酸化炭素を排出しない水素製造技術開発メタン熱分解による水素製造技術の研究開発 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2021年6月・3,575.6万円
  • 先進的な火力発電技術等の海外展開推進事業カーボンリサイクル・先進的な火力発電技術等に係る導入促進事業カーボンリサイクル関連技術及び先進的な火力発電技術等の海外展開可能性の調査/酸素燃焼回収CO2と再エネによるメタノール合成事業の可能性調査 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2021年1月・2,997.3万円
  • 部素材の代替・使用量削減に資する技術開発・実証事業/重希土類を使用しない高性能磁石等の開発/重希士類を使用しない小型超高速回転モーター駆動システム用磁石の開発と動作実証 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2020年11月・1億円
  • 航空機用先進システム実用化プロジェクト次世代電動推進システム研究開発電動ハイブリッドシステム 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2020年7月・4.1億円
  • エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査非可燃性冷媒による予冷プロセスを組合せた高効率の天然ガス液化技術実証研究(アメリカ合衆国) 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構・2019年10月・1,996.7万円
  • ほか11件
特許・意匠・商標 256件
  • 配水支援システム 2023年10月
  • 継手構造、床版および床版取替方法 2023年6月
  • スマホ点検士 2023年5月
  • 品質保証システム及び品質保証方法 2023年5月
  • 炭化物製造システム及び炭化物製造方法 2023年4月
  • 熱処理装置及び熱処理方法 2023年3月
  • メタン生成システム及びメタン生成方法 2022年12月
  • バイオ化成品の製造方法 2022年10月
  • 循環型水耕栽培装置及び循環型水耕栽培方法 2022年10月
  • RAVITS 2022年10月
  • 金属元素含有物質から金属を回収する方法 2022年8月
  • 金属回収材、及び金属イオン又は金属錯イオンを含む溶液から金属を回収する方法 2022年8月
  • Welducator 2022年6月
  • 固体燃料製造システム及び固体燃料製造方法 2022年6月
  • 燃焼装置およびボイラ 2022年6月
  • i‐Crack+ 2022年5月
  • タービン及び過給機 2022年4月
  • ボイラシステム、および、ボイラシステムの運転方法 2022年4月
  • 可変容量型過給機 2022年3月
  • 火災検知装置及び火災検知方法 2022年3月
  • ほか236件

この情報について

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